病気の診断には、さまざまな検査が用いられる。X線撮影をはじめ、CT（コンピュータ断層撮影）やMRI（磁気共鳴画像）による検査など、高度な医療装置を使用するものもある。これら検査や画像診断などを行う放射線科においても、医療事故というリスクは常につきまとう。具体的にどんな対策が必要なのか、東邦大学医学...

昨年12月中旬、厚生労働省は臨床検査薬メーカーの栄研化学（東京都文京区）が申請した新型肺炎SARSの検査キットを承認した。国内で同検査キットが承認されたのは初めてだという。従来はSARSの診断に半日から1日程度かかっていたが、この検査キットを使えば1時間以内に判明する。今冬の再発が懸念される中、精...

患者の不満や苦情が、訴訟などの紛争につながる場合もある。選ばれる医療機関となるためにも、言葉遣いや態度を見直そうと考えるところが増えているようだ。医療機関や福祉施設の職員向けに、患者接遇マナーの研修を手がけているJALアカデミー（東京都渋谷区）を取材した。 「知っている」を「出来る」に変える 「医...

昨今、医薬品の過量投与や誤投与に関する事故が相次いでいることから、厚生労働省は医療機関に注意を喚起する通知を11月27日に出した。薬剤の中でも、抗がん剤は投与を誤ると重大な事故につながる可能性が高い。東京都立豊島病院（東京都板橋区、360床）では3年前から抗がん剤の事故防止対策を実施しているが、医...

医療事故やトラブルが原因で医療訴訟に至るケースが増えている。 勝訴率も決して高い訳ではないにも関わらず、増え続けるのはなぜなのか。「医療者のための医療紛争対処ハンドブック」（日本医療情報センター発行）を執筆した、医師でありながら弁護士としても活躍する竹中郁夫さんに最近の医療訴訟事情を聞いた。 Ｑ．...

大阪大学医学部附属病院（大阪府吹田市、1,076床）では、3年前にイントラネットを活用したインシデントレポートの提出システムを導入した。集まったインシデント事例を基に、さまざまな事故対策も講じられている。その一部を紹介したい。 メーリングリストで委員会の意見を集約 「インシデントレポートはただ集め...

全国には42カ所の国立大学附属病院がある。それら病院間におけるネットワーク化と安全な医療提供体制を推し進めるため、2002年10月に「国立大学病院医療安全管理協議会」が設立された。その活動内容について、同協議会の事務局を務める大阪大学医学部附属病院中央クオリティマネジメント部部長の武田裕さんに話し...

患者との意思疎通が上手くいかないために、苦情やトラブルにつながることがある。東海大学医学部（神奈川県伊勢原市）では、9月から学生向けにコミュニケーショントレーニングを開始した。「話す力」と「聞く力」を身につける講座内容は、医師の卵だけでなく、医療現場にも役立ちそうだ。 「医学教育には話し方や聞き方...

医療事故を防止する上で、インシデントレポートの収集とその分析は欠かせない。だが、提出頻度の高い部署とそうでない部署との隔たりは大きい。名古屋第二赤十字病院（愛知県名古屋市昭和区、835床）では、イントラネット（院内LAN）を活用したインシデントレポート報告システムの導入によって、各部署の提出頻度が...

シンガポール保健省は、9月9日、新たに男性1人のSARS感染者を認定したと発表した。WHO（世界保健機関）の終息宣言によって一息ついたかに思えたが、これによってSARSに対する警戒感は高まったようだ。すでに冬場に向けて、対策を検討し始めた医療機関もある。SARS患者の受入れ医療機関はどんな準備をし...